米国個別株投資 Written by たまねぎ

2020年に暗号通貨市場に影響を与えている7つの機関投資家

BTC

 

2020年ものこりあとわずか。

暗号通貨市場が盛り上がった1年でしたね。

その理由の1つに、相次ぐ機関投資家の参入があります。

そこで、2020年に暗号通貨市場に影響を与えている7つの企業を解説します。

・MicroStrategy
・Galaxy Digital Holdings
・Square
・Hut 8 Mining
・MTGOX
・StoneRidge Holdings
・Paypal

出典:https://bitcointreasuries.org

MicroStrategy

ナスダック一部上場のビジネスインテリジェンス(BI)、モバイルソフトウェア、およびクラウドベースのサービスを提供する会社です。

11月10日にマイクロストラテジーCEOは、4億2500万(約450億円)相当のビットコインを購入ししました。

なぜビットコインを購入したのか?
理由は以下だという。

FRBによるドル増刷
ドルは大量に刷られていて、現金の価値が減っている。
一方、ビットコインは、上限が決められている。

「ゴールドは最も豊富ではないコモディティ。だが、ゴールドはまだ産出可能だ」

ゴールドはまだ産出可能だから、いずれゴールドに投資している投資家はビットコインに逃げてくる。

そう信じて投資している。

「最終的には、基本的な土台が法定通貨に結びついていない、増刷不可能なものを見つけなければならない。今、見つけられる唯一のものがビットコインだ」

 

Galaxy Digital Holdings

ニューヨーク市に本社を置く暗号金融サービスおよび投資管理会社です。

GalaxyDigitalの創設者兼CEOであるMikeNovogratzは、次のように述べています。

「機関投資家や企業は、デジタル資産に関する知識と快適さを増しており、投資戦略における暗号通貨の目的と重要性をますます把握しています。

機関投資家に新しいタイプの暗号通貨サービスを提供し、1億3400万ドル相当のビットコインを購入しました。

 

金曜日に行われた3年第2020四半期の決算発表で、Novogratzは、Covid-19のパンデミックは、「ビットコイン、ブロックチェーン、私たちが行うすべてのことについて、暗号通貨ビジネスの促進剤でした…私たちの会社とスペース。”

 

この記事の執筆時点では、ビットコインは$ 16,250で取引されています。 Novogratzは、暗号通貨がこの価格で取引されていると説明し、「投機的なマニアが起こっているからではありません」と詳しく説明しました。

 

機関投資家、ヘッジファンド、富裕層、ファミリーオフィスがすべてビットコインに移行しているため、このように取引されています。 彼らは富の貯蔵庫として入居し、インフレヘッジとして入居し、制度的資産になっているため入居しています。

 

「以前にファミリーオフィスなどの金ETFに投資した投資家の中には、金の代わりにビットコインを検討している人もいるかもしれません」

 

 

Square「モバイル決済の巨人」

Twitterのジャック・ドーシーCEOが率いるオンライン決済のスクエア(Square)ですね。

10月8日、4709ビットコイン(BTC)を購入したと発表した。同社の総資産の1%、5000万ドル(約53億円)に相当します。

「スクエアは、暗号資産(仮想通貨)は経済的パワーを手に入れる手段であり、世界にグローバル通貨システムに参加する手段を提供すると信じている。そしてこれは会社の目的と一致している」

 

スクエアは、ナスダック上場企業のマイクロストラテジー(MicroStrategy)に続いて、会社の内部留保をビットコインに変えたテクノロジー企業となりました。

スクエアのアプリ「Cash App」は、多くの個人投資家にとってビットコイン投資の重要な手段となっており、同社の大きな収益源となっています。

 

「ビットコインの最も美しい点は、そこに方向性を決定する特定の個人が存在しない点であり、かつ何人もそれを止めることができない点です。インターネットネイティブなグローバル通貨というコンセプトは非常に力強いものがあります」(ジャックドーシー氏)。

 

 

Hut 8 Mining

トロントに拠点を置くビットコインのマイニング企業です。

「ビットコインの価格上昇を背景に、マイニング企業の株式は一部の投資家には魅力的だ。一方、その事業のインフラとしての性質上、下落リスクは限られている」

マイニング企業、ルクソール・テクノロジーズ(Luxor Technologies)の共同創業者、イーサン・ヴェラ氏は今月初めにCoinDeskの取材で述べている。

「優れたマイニング企業は、弱気市場でも利益をもたらし、強気市場では並外れた利益をもたらすことができる」

 

MTGOX

 

マウントゴックス(株式会社MTGOX[)とは東京都に拠点を構えるビットコイン交換所です。

2014年に、同社は何年も発覚しなかった窃盗行為によって744,408ビットコインを損失し破産に至ったニュースは衝撃でしたね。

こう言葉を残しています。

仮想通貨取引所がハッキングされたり、仮想通貨を盗まれたりするリスクをゼロにすることは不可能である

 

この事件がきっかけで、仮想通貨取引所がハッキングされたり、秘密鍵を紛失してしまったりして仮想通貨を失うことを「GOXする(ゴックスする)」と呼ぶ慣習が誕生した。

事件のことで有名ですが、ビットコインはめちゃくちゃもっているんですよ。

 

StoneRidge Holdings「資産管理会社」

資産運用会社Stone Ridge Holdings Groupが、1億ドル(100億円)相当の価値を超える暗号資産(仮想通貨)ビットコインを購入したことがわかった。

購入したビットコインは10,000BTCを超える規模で、購入はクライアントの資産運用を目的としたものではなく、自社の準備資産としてBTCを追加する判断のもとで行われた。BTCの保管は、子会社のデジタルアセットマネージャーNYDIGがカストディを担当するとしている。

Stone Ridgeのビットコイン購入は、Square社の4,709BTC購入やMicroStrategy社の38,250BTC購入に続く動きだ。米国企業のBTC購入事例が相次いでいる。

Paypal「支払いプラットフォーム」

ペイパルはすでにビットコインの新規供給分の約70%を購入しているという。

ペイパルのライバルであるスクエア(Square)のCash Appによるビットコイン購入と合わせると、新たに供給されたビットコインを超える量になっているとパンテラは述べました。

 

暗号資産は「今こそチャンスだ」

(PayPal)ユーザーの約2割が、同社のアプリを利用してビットコインの取引を行っていることがわかった。

今後、ますますビットコインに投資するユーザーが増える。

まとめ

いかがでしたでしょうか?

なぜ、いま機関投資家、大手企業がこぞってビットコインに参集しているのでしょうか?

それは、米ドルの増紙の対策でしたね。

FRBの大規模金融緩和は、少なくとも2023年末まで継続します。
つまり、その間までドルが大量に印刷されるんです。

間違いなく、2021年はもっと多くの企業がビットコインに参入するはずです。

まだ、ビットコインに参入していないんですか?

少しずつ、買っていかないと後悔する日がきますよ。

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